しっかりと準備！中小・ベンチャー企業への転職、面接の注意点

1 少数精鋭になりがちな点を意識する
2 志望動機で会社の特徴に言及する
3 企業理念は良く調べてから賛同する
4 残業にはどれくらい対応できますか？
5 部署の内容以上の業務に対応できますか？
6 面接対策はプロに任せよう！
7 ベンチャー・スタートアップ系に強いエージェント

少数精鋭になりがちな点を意識する

中小企業やベンチャー企業では大企業に比べ、物的、人的リソースは不足しがちです。そのため、組織としては少数精鋭になりやすく、個人に任せられる裁量が大きくなる点が特徴です。また、大企業にはない独自の強みを持っており、それが企業理念に密接に結びついていることも多いです。面接対策の際には、この点を意識することで面接官に良い印象を与えることができます。

ここでは、中小・ベンチャー企業に転職する場合、面接に向けてどのような準備をすればよいかについて見ていきましょう。

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志望動機で会社の特徴に言及する

中小企業やベンチャー企業は一般に世間に知られていません。また、特に中小企業の場合は、同じような業務内容のより大きな競合他社があることも多いです。面接官ですら、自社をわざわざ探して応募してきたことを不思議に思っていることすらあります。

志望動機自体は大企業の面接でも必ず質問されますが、中小企業やベンチャー企業の場合は上記の点を踏まえて答えた方が良いでしょう。面接に臨む前に予め、競合他社と比較して応募した会社の業務内容や企業理念で優れている点を調べておきましょう。特に、競合相手がほとんどいないような技術を持っている会社に応募する場合は、その技術について詳しく理解しておくようにしましょう。

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面接の場では、この優れている点について触れたうえで、その点に貢献していきたいというあなたの考えを伝えましょう。会社の優れている点について、自分の経験やスキルが役に立つことを説明できればなお好印象です。

なお、業務内容や企業理念での差別化が難しく、面接でもその点を指摘される場合があります。この場合は、仕事の裁量や給料、福利厚生や立地まで競合他社と比較し、それを魅力的に感じたと説明すると良いです。ただし、こちらを前面に押し出してしまうと、待遇が良いから、あるいは都心に近いから応募しているように思われてしまい、面接官からの印象が悪くなってしまうため注意してください。

企業理念は良く調べてから賛同する

中小企業やベンチャー企業では、社員の仕事に対する考えの強さはもちろんのこと、その考えが向かう方向も企業と同じかどうかがより重視されます。社員が少ないために個人の裁量が大企業に比べて大きいため、企業理念と異なる考えで仕事をされると逆に迷惑になるからです。

特にベンチャー企業の場合、ある技術や価値観を普及させたいという思いに基づいて起業されていることが多いです。そのような会社では、企業理念に反する行動は厳しく咎められてしまいます。この質問をされた際に気軽に「賛同します」と答えてしまうと、その理由を尋ねられたときにうまく答えられず、企業理念を軽視する人間だと判断されてしまいます。特に企業理念を強く押し出している会社の場合、面接官からの印象は良くありません。

自分の経験や考えを含めながら賛同する旨を伝えることで、より会社にマッチした人材であると印象づけることができます。

残業にはどれくらい対応できますか？

中小企業やベンチャー企業には、緊急の案件が入ったときやプロジェクトの進みが悪いときにそれを補うための余力を確保する余裕がありません。そのため、その必要が生じた場合はどうしても残業する必要があります。また、これらの会社は組織が未熟なこともあります。立ち上げたばかりの中小企業や、企業運営に精通していない人が社長を努めているベンチャー企業などが良い例です。

これらの会社での業務に魅力を感じた場合は、当面の間は規定の業務時間内には終わらない分量の仕事を覚悟しなければなりません。面接に挑む前に、自分はどれだけ残業できるかを考えておきましょう。

質問された際は、何時間程度であれば残業ができるのかを明確に答えるとよいでしょう。残業出来ない場合でも、「できない」と答えるだけでなく、なぜできないのかを合わせて答えるようにしましょう。こうすることで、想像していたより多い残業に後悔し、再度転職を検討するといった事態を避けることができます。

残業時間は転職を決める際に重要なポイントの一つです。質問されなかった場合は質問時間を利用してぜひ質問しておきましょう。

部署の内容以上の業務に対応できますか？

中小企業やベンチャー企業の多くは人手が足りていません。そのため、特に緊急の場合は、配属された部署以外の業務もこなす必要があります。面接の場では、部署を超えた業務に対応できる場合でも、安請け合いはせずにどのような業務内容があるかを確認したうえで大丈夫であることを伝えましょう。この方が仕事に対する責任感を持っていることが伝わり、面接官からの印象も良くなります。

どうしても対応できない場合でも、「できない」と伝えるよりは、どの程度の内容であれば対応できるかについて、理由と合わせて真摯に説明するようにしましょう。